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マーケットに影響する重要指標 おすすめ10選

ISM製造業景況指数

全米供給管理協会(ISM:Institute for Supply Management)が全米製造業の購買担当者にヒアリング。50を上回ると好況を示し、下回ると景気が少し落ち込み気味と判断する指標です。景気の先行指標として判断されます。毎月第1営業日に発表。

ADP雇用統計

民間給与計算代行会社オートマティックデータープロセッシング(ADP)社(ティッカー:ADP)のデーターを使って、非農業部門雇用者数を予測。第1週の水曜日に発表されその後に労働省が発表する雇用統計の先行指標となります。

ISM非製造業景況指数

全米供給管理協会(ISM:Institute for Supply Management)が算出する非製造業の景況感を示す指数。これも上述したISM製造業景況指数と同じ50を分岐点として好不況を判断します。毎月第3営業日に発表。

貿易収支

その名の通り、輸出と輸入の収支差額を示す指標です。経済学の講義でも学びそうですが、輸出>輸入であれば貿易黒字で受け取り外貨が増え、それを円貨に交換することで円高要因となります。輸出<輸入であれば貿易赤字となり、上記と反対になり円安要因となります。

雇用統計

労働省労働統計局が、労働者の雇用状況を表す指標です。失業率と非農業者部門雇用者数が特に注目される指標となります。毎月第1週の金曜に発表されます。この指標は他より特にマーケットに影響するので、発表前は全体が様子見ムードとなり易く、発表後は大きく変動することがよくあります。

FOMC

連邦公開市場委員会(FOMC:Federal Open Market Committee)は金融政策を決定する会合です。景況判断と政策金利の操作で今後の景気対策を思案します。年に8回開催され、開催前後はマーケットが大きく変動することが多々あります。開催後にFRB議長が会見で、今後の経済見通しを発表するのですが、これもマーケットに大きな影響を与えます。

消費者物価指数

消費者物価指数(CPI:Consumer Price Index)は消費者が購入する時点の小売価格(物価)の変動を示す指数です。総合指数の他に、価格変動が大きい生鮮食品を除いたコアCPIがあります。米国では労務省が、日本では総務省が毎月発表します。

住宅着工件数

その名の通り、着工された住宅の件数を表す指標です。中古住宅販売件数と共に住宅投資の動きを見ることが出来ます。住宅は消費の中でも多額になるので、景気の先行きを占うことが出来ます。米国では商務省が、日本では国土交通省が毎月発表します。

GDP確報値

国内総生産(GDP:Gross Domestic Product)で名目GDPから物価変化を除いた指標です。1-3月期のGDPは6月に、4-6月期は9月に、7-9月期は12月に、10-12月期は3月に発表されます。国内全体の景況感を見る目安となります。

製造業PMI

購買担当者指数(PMI:Purchasing Managers’ Index)は前米供給管理協会(ISM)が発表する、製造業の景況感を示す指数です。景気の方向性を示す速報値が高い指標ですので、マーケットで注目されることが多いです。